求人広告でブラック企業を見分ける

求人広告に応募するとき、できるだけブラック企業には応募したくないですよね。

面接に行かなくても求人広告の出し方である程度見分ける方法があるんです。

残念ながら、今すぐブラック企業をみつける。という方法ではありませんが。

時間をかけてじっくりさがしたい。
まだ退職してないけど、将来転職を考えている。
という人には覚えておいてほしい方法です。

知ってしまうと、なーんだそんなことか。
と思う方法ですが、知らないよりは知ってるほうがましだと思います。

毎日、あるいは毎週見ていれば判断できるようになります。

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ブラック企業の求人広告の見分け方

ここでいうブラック企業とは。

離職率の高い企業のことです。

もちろん、他にもさまざまな基準がありますが。

辞める人が多い企業というのは、問題のある会社と考えていいです。

働く環境が悪いから。
会社の業績が悪いから。
人間関係が悪いから。
残業が多すぎるから。

いろんな理由があると思います。

会社を辞めると言うのは人生の大きな決断です。よほどのことがない限りは会社を辞めたりはしません。

だからほとんどの人は一度会社に入ると、問題があってもなかなか辞めようとしません。それでも、人がやめていくというのはそれだけの問題があるということです。

でも、求人広告に離職率のデーターを載せたりはしません。

離職率は面接のときに聞くこともできます。
嫌な顔をして教えてくれないなら、間違いなくブラック企業です。

できれば、その前に知りたいですよね。

そこで、毎日あるいは定期的に求人広告を見て見当をつけるのです。

求人広告で注目するのは頻度

求人広告に離職率は書いてませんが、別の部分をみて判断することができます。

求人広告を何度も出す会社

頻繁に求人広告を出している会社はやばい。ことが多いです。
単に人が集まらないだけかもしれませんが。

求人広告が消えた後、空白期間をおいてまた出す会社はよくないと思いましょう。

なぜか。

企業は求人広告を出して人が集まったら広告を取り下げます。
でも、人が辞めたらまた広告を出します。
その繰り返しをしているところがあるのです。

そういう会社は働いている人に話を聞いてみると、なるほどなと思うくらい労働環境の良くない会社です。

いちいち覚えてられないよと思う人は気になる会社があったらメモしておきましょう。
A社が○月○日~○月○日まで求人広告を出している。というのを記録しておきましょう。

そういう会社はたいていの場合

事業拡大のため社員募集中

という内容の文章を入れてあることが多いです。

中には本当に拡大中のところもあるかもしれませんが。
そんなのは会社の都合です。いちいち求人広告に乗せる必要はないはずですよね。
それをあえて載せているというのは、裏になにかあるからだと思いませんか。

同じ業界にいると「あの会社はそんな余裕はないはずなのに、なんで事業拡大するの?」なんて思うことがあります。

そういう会社は頻繁に求人広告出していますね。
毎年「事業拡大中」なところもあります。

できれば、そういう会社の評判を見たほうがいいです。
たとえば、キャリコネ転職サービス のような転職サービスの口コミを見ると、
だいたいの雰囲気が分かると思います。

口コミ

経験上よくない評判が多いですね。

無料広告・低料金の求人広告しか出さない会社

求人広告には無料のものと、有料のものがあります。

民間の転職サービスは有料であることが多いです。

ハローワークは無料です。ハローワークは提出された求人票は全部受け付けないといけない決まりになっているんです。

新聞広告やちらしは有料ですが、転職サービスに比べると求人一人当たりの価格は低くなります。

求人にお金をかけない会社というのは、それだけ人件費にお金をかけたくない。という会社です。そんな会社に入ったらこき使われるだけこき使われて安月給で我慢。ということになりかねません。

企業にとって人件費は大きな問題なので、全ての企業が人件費を減らそうと努力しています。でも、まとまな会社であれば「まあ、しかたないよね」で済ませられるのですが。有料広告を出さない会社というのは極端に人件費を切り詰めていることが多いです。給料が低いだけならまだしも(よくないですが)、そういう会社は一人の人間に大きな負担がかかっていることが多いです。

もちろん。ハローワークの求人がすべて悪い。というわけではありません。

悪意はないけど本当に求人にかける予算が少ない。だからハローワークにしか出せない。
というところもあると思います。小規模な事業所はその傾向があるようです。

公的機関

精神論・抽象的な表現の多い会社

「やる気のあるかた大歓迎」というのは求人広告の定番ですね。
社員募集の広告に、これ以上に精神論的要素の強い表現があったら要注意です。
「根性」「努力」「頑張る」とか。
社員を目指しているなら、それなりの意志を持って就職するはずですよね。

接客業でもないのに「笑顔の職場」「人を大切にする」とか。
広告欄は限られているんだから具体的な仕事内容、条件を書いて欲しい。
でもそれができないということは、それだけの条件がないということになりますよね。

雇用保険・労災に入ってない会社

雇用保険というのは、万が一途中退職したときに失業保険ももらうために支払うものです。
他にも雇用保険がもらえる条件はありますが、ここでは省略します。

労災は従業員が仕事中に災害にあったときに支払われる保障です。

新聞広告では書いてないこともあります。
「社会保険」と書いてあることも多いですね。
ハローワークの求人票や転職サービスのデーターには載ってます。

会社が雇用保険を支払ってないとあなたが会社を辞めても失業保険はもらえまえん。
普通の会社は払ってますが、中には雇用保険料すら払いたくないという会社もあります。
失業保険がもらえないと困るのは働いている人です。
そんな経費すら出さない会社は従業員を「人」として考えていないということではないでしょうか。

雇用保険も労災も入ってない会社を探すほうが難しいです。
でも不祥事を起こしている会社はできてないことがあります。
こういう会社は人を雇う資格はないといえます。

まとめ

いくつか判断方法を紹介しましたが。
もちろんこれだけで判断できるものではありませんし。
すぐに見つかるお手軽な方法というわけでもありません。

でも、求人広告を見るときには、こういうことにも注意しておくと。
辞める人の多い会社に入ってしまう可能性は減らせると思います。

気になる企業があったら口コミサイトで調べると
さらに詳しくその会社を知ることが出来ます。
実際に勤めていた社員の意見ほど確かな情報はありません。

関連記事:企業の口コミが見られる転職サービス

情報はたくさん集めて活用したものの勝ちです。
あとで後悔しないよう、十分な準備をして就職活動したいですね。

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